スポーツ選手には引退がある。
ちょうどシーズンと言うこともあり、ここ数日、プロ野球選手の引退報道をよく目にする。
20代、30代、40代といった、会社人より圧倒的に早い段階でそれは来る。
それにより、（大抵の場合、戦力外と言う話ではあるが）組織は代謝し、本人は新しい世界へと踏み出す。
そもそもとして、引退しないにしても、チームの構想に入れなければ、退団（コーチなど選手外のポストへの転籍を含む）を余儀なくされる。
会社ではどうなのだろうかと考えるとそうではない。
と言うことで、会社に（ある程度の年齢での）引退や退団と言うものがあったら、どうなるのだろうかと言うことを考えてみようと思う。
引退や退団は解雇
引退や退団はいわゆる解雇により発生するものです。
選手としてそのチームでプレーする職を解雇されているのです。
引退は自分の意思で行いますが、そのまま時間が経てばチームの構想外になり、退団を通告されるものだと思います。
退団（解雇）を通告される前に自分の意思でその職を退くといったものかと思います。
引退や退団を会社に当てはめると、解雇ないしは、その前に自主退職するということになるのかと思います。
そうすると、一般的な日本企業において、解雇が容易にできるのかと言う話になってきます。
日本は簡単に解雇できない？
日本では、労働者が守られていて簡単に解雇できないと言うイメージがあります。
一方で海外では簡単に職を失ってしまう可能性があるイメージです。
「日本の「解雇は難しい」は本当なのか？ 労働法の専門家が語る“海外との比較”」の記事を見てみると、そのイメージの元になるのは、雇用規制の違いからではなく、雇用契約の違いからだそうです。
海外では、事業上必要となるジョブを明確にして、それに対して雇用を行うジョブ型と言う雇用形態を採用しており、それが故に、事業上そのジョブが必要無くなれば（人数が少なくなれば）、正当に解雇ができると言うものです。
一方で日本では、終身雇用を前提とするメンバーシップ型雇用というものを採用しており、労働者は決まったジョブで労働するのではなく、会社から指定されたジョブを転々と働くことになります。
そのため、会社が存続していればある程度のジョブが存在し、そこに回ると言うことになるので解雇しにくいと言うことらしいです。
ジョブ型雇用推進の流れ
日本でも最近になりジョブ型雇用推進の報道をよく耳にする様になりました。
IT領域を中心に特定技能を持つ人の不足などを背景に、特定のジョブを雇用条件として雇用するジョブ型雇用が必要となってきました。
そう言った報道では、給与面に関する高待遇や転勤がないなど、キラキラした内容が踊っているかと思います。
一方で、上記で議論してきた通り、そのジョブが不要になったり、人数が減れば、解雇ということにもなるのかもしれません。
しかし、スポーツ選手のように、そのジョブを目標に自分を高めたり、他の会社や領域に渡り自分の幅を広げるなどの新しいチャンスも広がるかもしれません。
一つあるのは、自分の意志や考え方次第と言うことなのかもしれません。
まとめ
スポーツ選手の引退報道をきっかけに、日本での雇用事情と言うものを考えてみました。
団体スポーツの世界と違ってメンバーシップ型雇用で解雇がされにくい日本でも、ジョブ型雇用の推進によりその雇用環境は変わってくるかもしれません。
ビジネス環境が変化することにより、戦力外となり、極端にいうとその技術が不要になる世界がやってきた時、スポーツ選手のように引退や退団を若くして考えることも来るのかもしれません。
どのような未来がこれからやってくるかはわかりませんが、自分の働き方に感じても色々と考えていきたいものです。
では、また。
